ギメル式コンサルティング

高い意識を持つことからはじめる

企業は、「利益を上げるため」に存在し、そこで働くスタッフの存在意義も同様です。
利益を上げつづけるために最も重要なのは、弊社の経験と実績から、ゆるぎない
自信をもって提唱している、「スタッフ(従業員)の育成」です。

具体的な「戦略・戦術・戦技」は、スタッフの高いレベルが維持されて初めて実現することです。
商品を開発し、計画策定を行い、営業(販売)活動をし、最終的に売上・利益を確保するのは
すべて御社のスタッフです。そこを切り口として、さまざまな戦略を投下し、その会社だけの
経営資産を構築する。それこそが戦略だと考えております。

そのために先ずは、スタッフの方々に「目的に対して高い意識持つ」
ことから始める必要があります。高い意識の土壌は、明確な理念とビジョンによって醸成されます。
逆に、オーナーですら持てないビジョンを、スタッフに求めることは適いません。
当社は、スタッフの心の管理や作業進捗管理を通して経営力強化のお手伝いをし、最終的には
利益を残し、他に負けない盤石な経営財産を提供することで貢献できればと考えております。

コンサルティングメニュー

企業の課題解決は、人材育成を中心とした全ての分野・作業が有機的にリンクすることで初めて機能します。
当社では、御社の経営課題の全てを請け負う「トータルコンサルティング」と特定の分野だけに絞った「テーマ別コンサルティング」をご用意しております。
それぞれの費用に関しては、こちらをご参照ください。

以下では、各分野に絞った「テーマ別コンサルティング」と、ギメル総研の経験と実績を活かした「業種別コンサルティング」をご紹介いたします。

ギメル式コンサルティング理念

高いモチベーションの持続と徹底的な進捗管理

当社コンサルティング最大の特徴が、「モチベーション持続」と「進捗管理の徹底」です。
会社を動かすのが「人」である以上、「組織は生モノ」と捉え、感情や人間関係のコントロール、数字の管理をし続けないと、すぐに腐ってしまうのです。
ですから、当社では担当コンサルタントがスタッフとの信頼関係と、最大の目的である数値の達成・把握を常に念頭におき活動を進めているのです。

活動分野は問いません

当社のクライアントは、業種・業態・規模を問いません。
なぜなら、当社のコンサルティングの基本はいかなる業種・業態・規模であっても最終目的は同じであり、最終的には「利益を上げる」ために、
「スタッフの意識改革」を手段とするからです。
もちろん、各業界における業界慣習等の枝葉末節の部分は違いますが、それらは業界に身を置く以上必要最低限のものであると捉え、
計画時にマーケティング等を行い、目標に対する戦略・戦術・戦技を柔軟に変化し、結果を手繰り寄せる組織づくりを行います。

コンサルティングフロー

当社での基本的なコンサルティングフローをご案内いたします。
但し、これは一例であり、業種業態、会社のステージ等によって実際にはカスタムメイドとなりますのでご了承ください。

  • 1.ヒアリング・現状把握

    社長様・幹部スタッフ様方より、御社の現状と理想について具体的にヒアリングします。

  • 2.課題の抽出

    ヒアリング内容をもとに、現段階で考えられる問題・課題をピックアップします

  • 3.事業運営基盤の構築

    近視的利益構築と中・長期利益構築プランを、優先順位をつけて作成

  • 4.障害を取り除く

    計画実行に際して、問題となる項目を解決していきます

  • 5.実施

    準備が整い、いよいよ計画の実行となります

  • 6.検証

    「Plan Do See (Check)」が、自然発生的に実践できるようにします

  • 7.一つの着地と新しい方向性

    自分たちで結果を手繰り寄せる文化の構築を目指します。

ご相談からご契約までの流れ

1.一つの着地と新しい方向性
当社WEBサイト「無料経営相談コーナー」もしくは電話・FAXにて相談内容をお聞かせいただきます。
2.ご面談によるヒアリング(1-3回)
綿密なヒアリングをさせていただき、社長様が抱える問題・課題そして最終目標(ゴール)と
担当コンサルタントが抽出した問題・課題を顕在化していきます。
特に、会議やミーティングを客観的に見ることでその会社の実態がわかることも多々ございます。
ですから、御社会議やミーティングへの参加の上、現状診断させていただくことも可能です。
3.提案書・見積書のご提示
御社だけに合ったオリジナルの改革・改革案と作業内容を記載した見積り書をご提示させていただきます。
内容・金額につきましては状況や作業ボリュームの調整によってご相談させていただきます。
4.導入の決定
導入を決定されたクライアント様は、面談・電話いずれかの方法で弊社へお知らせいただきます。
5.「受託契約書」の締結
具体的内容の確認後、契約書を取り交わし、基本的に契約当日より活動を開始させていただきます。

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